ずずずです。
iDeCo（イデコ）は節税メリットが高いので色んな方がおススメしております。当然本ブログでもメリットを書かせて頂きました。
iDeCo（イデコ）メリットの記事より引用
税制控除される対象
●積み立てる際の税金がかからない（所得税と住民税が軽減される）→全額所得控除となり税金を支払う金額が減らせる
●運用における税金がかからない
→運用益に課税される税金（約2割）が非課税となる
●受け取りにおける税金がかからない
→退職所得控除（一時金の場合）、公的年金等控除（年金受取の場合）となる
簡単に纏めると
・所得税と住民税が軽減される
・運用益に課税される税金（約2割）が非課税となる
・退職所得控除（一時金の場合）、公的年金等控除となる
と言うメリットになりますが、デメリットについても知っておく必要がありますので考えていきましょう！
iDeCo（イデコ）のデメリット
デメリットとしては、下記の４つが考えられます。
・６０歳までお金が引き出せない
・元本割れの可能性がある
・金融商品の選択肢が限られている
・転職や退職時の手間が増える
それでは１つずつ見ていきましょう。
お金が引き出せない
６０歳まで何があってもお金を引き出せません。死亡した場合は、別です（積立てた金額や支払い中の残額が一時金で支払われる）
また、給料の手取りから指定した金額が割り当てられるので手取り金額が減ることになります。毎月給料ギリギリで生活していたり、赤字の多い生活をしていると要注意です。死亡以外は引き出すことが出来ないので、毎月余裕がない人は家計の見直しが必須となります。
元本割れの可能性あり
貯金以外の投資運用した場合は元本割れの可能性があります。定期預金のみが元本確保型となり、通常の投資商品は元本を保証してくれません。当然ですが投資での運用となりますので、良いときもあれば悪い時もあります。
人間も同じで健康状態と同じ様な考えですね。体調がいいときともあれば風邪ひいたりインフルエンザになったりと。
金融商品が限定されている
投資できる金融商品が２０～６０前後とかなり限定されています。
つみたてNISAは１５０前後ですが、さらに選定されております。証券会社が独自に負けにくい商品が選定されていると考えておりますが限られた商品の中での選定もまた初心者だと難しいと感じるのではないでしょうか。
転職や退職時の手間が増える
積立してる企業を転職や退職の際、書類申請などを行う必要がある為、手間が増えます。
例えば、個人型iDeCoに加入しており運用していた場合、転職先が企業型iDeCoが必須であり、加入する場合や併用できるのか。マッチング拠出対応しているかなどを確認し、各それぞれに応じた対応をする必要があります。
確定拠出年金（企業型DC）：マッチング拠出について｜労働金庫連合会
最後に
デメリットを挙げてまいりましたが、デメリットと比較してもiDeCo（イデコ）を始めるメリットが高いことは明らかであり、将来の給料が増え続けることも考えづらいご時世をどうするのか。
老後の資産作りとして活用するには必須な制度ですので、ぜひiDeCo（イデコ）を始めていきましょう。
iDeCo（イデコ）にて運用を開始し、さらなる節税を利用するつみたてＮＩＳＡやＮＩＳＡ制度にて個別株や投資信託商品など活用できるものは利用すべき制度です。
６０歳まで引き出せないお金と道のりは長いですが、iDeCo（イデコ）は節税メリットが大きく、手元の収入源を確保し易い制度です活用しない手はないでしょう。
